店舗を回す

西松屋は出店と閉鎖・入れ替えを通じて店舗網を組み替え、自社ブランドの衣料品や育児用品を届けています。2026年2月期には、ネット上で店舗の在庫を確認する機能も加わりました。一方、単体では増収でも営業利益は減少。売り場を増やすことに加え、商品を当初の価格で売り、店と物流の作業を整えることが、採算に関わっています。

JINSは、フレームとレンズを、かける人に合う眼鏡へ仕上げて販売します。2026年8月期の粗利益率78.4%と営業利益率10.3%の間には、人件費、家賃、システム関連費などを含む販管費68.1%があります。これらは一つの商品の採算ではなく、国内外を含む連結の割合です。店舗数は878店へ増えましたが、日本の営業利益は減り、海外は増益でした。品物をそろえることと、各地で店の仕事を続けながら利益を残すことを、一緒に考える必要があります。

ユニクロは、店ごとの販売・在庫を日々確認して商品を送り、商品企画と生産部がシーズン中の売れ行きに応じて取引先工場へ増減産を指示します。2025年8月期には海外の売上が当サイト計算で国内の約1.86倍となり、北米・欧州とグレーターチャイナでは成長の方向が異なりました。商品を同じようにつくるだけでなく、どこへ届け、どれだけつくり、次に何を改めるかを判断する。その仕事が、世界各地のユニクロをつないでいます。

ニトリは小売を中心に、原材料調達、自社工場での製造、協力工場の製造管理、輸入、物流へ仕事を広げ、ITが業務と販売を支えています。2026年3月期のニトリ事業売上高は8,161億円。グループは2026年3月末に1,069店舗を持ち、中国本土では3出店・25閉店で100店から78店へ減らしました。2027年3月末の1,212店舗は計画です。

良品計画は、衣・食・住の商品を売る店舗に、地域の出店者が販売する場や、使い終えた商品の回収口としての役割も持たせています。宿泊では自社運営のMUJI BASEと既存施設を改修するMUJI roomを区別し、店舗を地域との接点として位置づけています。各取り組みの範囲や運営は一様ではなく、地域活動や回収の件数から売上効果を算出することはできません。

PPIHは低価格や品ぞろえで集客し、訪日客の買い物と生活者の食品需要に合わせて売場・店型を変えています。上期の既存店売上が増えても、事業全体と既存店の粗利率は同じ動きにはなりません。ロビン・フッドも、来店客を増やした先に採算を整える課題が残ります。国内に新規250店舗を出す長期計画は、こうした売場づくりを広げる計画です。