リクルートの稼ぎ方を、Indeedと人材派遣の差から読む。

三つの事業で、売上3兆6,973億円

売上最大は、人材派遣

外部顧客売上構成

人材派遣45.4%その他54.6%

企業が払う料金には、何が含まれるか

人材派遣：料金からスタッフの人件費を支払う

派遣先企業スタッフが働く現場

派遣料金派遣先企業から派遣会社へ→

派遣会社スタッフを雇用・派遣

給与派遣会社から派遣スタッフへ→

派遣スタッフ派遣先で働く

仕事の提供：派遣スタッフ → 派遣先企業

派遣会社の売上には、売上原価にもなるスタッフの人件費を含む。

Indeed：企業の採用活動を支援する

採用する企業求人を出す・候補者を選ぶ

有料の採用支援Indeedから採用する企業へ←

Indeed求人と候補者をつなぐ

求人検索などIndeedから求職者へ→

求職者求人を探す・応募する

料金の支払い：企業 → Indeed（有料サービスを利用する場合）

Indeedのサービスの例です。HRテクノロジーには国内人材紹介なども含まれます。

出典：ビジネスモデル「人材派遣SBU」「HRテクノロジーSBU」

この違いを踏まえて、会社が事業の採算を見るために使う指標を比べます。

HRテクノロジーのEBITDA+Sは、人材派遣の5倍超

人材派遣では、人件費を含む売上を分母にするため、売上高ベースのマージンが他の事業より低くなりやすい構造です。会社は、売上から売上原価を引いた売上総利益に対するEBITDA+Sの比率で見ると、他の2事業の売上高ベースのマージンに近いと説明しています。37.7%と5.9%の差を、そのまま生産性や事業の優劣の差と読むことはできません（ビジネスモデル「人材派遣SBUのビジネスモデル」）。また、HRテクノロジーの数字には国内人材紹介なども含まれ、Indeed単独のマージンではありません。

17,034人材派遣 売上（億円）

997人材派遣 EBITDA+S（億円）

14,584HR Tech 売上（億円）

5,499HR Tech EBITDA+S（億円）

採用需要が停滞する中でも、米国の求人あたり平均売上は17%増えた

Indeedを「Two-Sided Decision-Making Marketplace」と呼んでいる

国内で長く続けてきた人材サービスも、HRテクノロジーに集約しています。

2025年、リクルートエージェントなどをHRテクノロジーへ移した

国内では、美容、旅行、飲食、住宅などにもマッチングの仕組みを展開しています。

MMTは売上5,646億円、EBITDA+Sマージン27.4%

国内のプラットフォームには、多数の個人アカウントと企業クライアントが集まっています。

9,700万のIDと、97万超の企業クライアントをつなぐ

その一例がHOT PEPPER Beautyです。

HOT PEPPER Beauty経由の年間GMVは1.1兆円

MMTは店舗から受け取る料金の決め方にも変化を示しています。

「月額広告」から「アクション」、さらに「GMV連動」へ

外部顧客向けの売上で比べると、人材派遣は連結全体の45.4%を占めています。その一方、IndeedやHOT PEPPER Beautyでは、広告掲載から「マッチングが成立するまで」へ支援の範囲を広げています。

THE VIEW AFTER THE NUMBERS

数字をつなぐと、こう見えた

リクルートでは、企業と働く人の間で担う仕事によって、売上に含まれるものが違います。 人材派遣の1兆7,034億円にはスタッフの人件費が含まれます。Indeedでは、求人を見つけてもらい、候補者を探し、選考を進めるためのサービスが収益につながります。

HRテクノロジーがEBITDA+Sの中心であることと、人材派遣の売上が大きいことは、この構造と合わせて読むと理解できます。37.7%と5.9%だけで事業の優劣を決めることはできません。

国内MMTでは、美容などの予約と店舗の業務支援にも仕事が広がります。広告掲載、採用支援、人材派遣、取引に応じた料金。それぞれの収入を、誰に何を提供した対価なのかまでたどると、リクルートの稼ぎ方が見えてきます。